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旦那の浮気相手に連絡をとる目的は?手段と注意点も解説

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旦那の浮気相手が判明した場合、「浮気相手に会って浮気のことを確認したい」「浮気相手を説得して旦那と別れてもらいたい」などと考える方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、その行動により本当にご自身が望む結果を得られるのかを冷静に考えて、慎重に行動することが求められます。

この記事では、旦那の浮気相手に連絡をとる目的、連絡をとる際に避けるべき行為、旦那の浮気相手に連絡をとる手段と注意点などについて解説します。

1.旦那の浮気相手に連絡をとる目的

妻が旦那の浮気相手に連絡をとる目的として主に以下の3つが考えられます。

  • 浮気の事実について確認する
  • 夫と会うのをやめてもらう
  • 慰謝料を請求する

それぞれの目的について説明します。

(1)浮気の事実について確認する

旦那に浮気の事実を確認したいけれど、旦那に直接確認するのが難しいと感じる場合、浮気相手に連絡を取って事実を確認したいと考える方もいらっしゃるかもしれません。

浮気相手に連絡を取り、旦那との浮気について聞くことができれば、いつから関係が始まったのか、どのような状況で続いていたのかなど、詳しく知ることができるかもしれません。浮気相手の話を直接聞くことで、旦那の言い訳や弁解に対抗できるようになる可能性もあるでしょう。

旦那の浮気相手に事実確認をする際は、相手を精神的に追い詰めるような発言は避けて、相手の反応を冷静に観察する姿勢が重要です。また、浮気相手が正直に話すとは限らないという点にも注意しましょう。

(2)旦那と会うのをやめてもらう

旦那が浮気相手と関係を続けていることが明らかな場合、浮気相手に連絡をとって、旦那と会うのをやめてもらいたいと思う方もいらっしゃるでしょう。

感情的な言葉や脅迫的な態度は避け、法的な対応を検討していることを冷静にほのめかすことで、浮気相手がトラブルを避けたいと考えて、夫との関係を絶つことを約束してくれるかもしれません。

ただし、浮気相手が夫のことを真剣に愛していて別れたくないと思っている場合は、関係を絶ってもらえる可能性は低いでしょう。

(3)慰謝料を請求する

旦那に浮気をされて精神的な苦痛を受けたことを理由に慰謝料を請求したいと考えて、旦那の浮気相手に連絡をとる方もいらっしゃるでしょう。旦那の浮気相手に慰謝料を請求することは、法律上認められた正当な権利です。

ただし、慰謝料を請求するためには、浮気の事実を証明する証拠が必要です。メールやSNSのやり取り、写真など、浮気の事実を客観的に示す証拠を集めましょう。ご自身で証拠を集めることが難しい場合、浮気調査のプロである探偵に依頼することを検討するとよいでしょう。

2.旦那の浮気相手に連絡をとる際に避けるべき行為

感情的になった状態で夫の浮気相手に連絡した場合、警察に通報されて刑事責任を問われるおそれがあります。特に以下のような行為をしないよう注意しましょう。

(1)しつこく連絡する

旦那の浮気相手に反復・継続して、しつこく連絡する行為は「迷惑防止条例違反」に該当する可能性があるので注意しましょう。

迷惑防止条例は、各都道府県が自主的に定めたルールです。迷惑防止条例には罰則が定められており、最も重いペナルティを受けた場合、2年以下の懲役または100万円以下の罰金に処される可能性があります。

(2)報復を伝える

自分の夫と浮気したことを理由に浮気相手に対して報復すると告げた場合は、「脅迫罪」に問われる可能性があります。例えば、以下のような行為は脅迫に該当します。

  • 夫と不倫関係にあることを浮気相手の勤務先や家族に知らせると告げる
  • 浮気相手の家に押しかけて「不倫していることを近所に言いふらす」、「SNSで不倫のことを拡散する」などと告げる
  • 夫と別れないなら浮気相手を刺すなどと告げる

脅迫罪は「生命、身体、自由、名誉又は財産に対し害を加える旨」について、相手に告知した場合に問われる罪です。刑事裁判で有罪判決になれば、2年以下の懲役または30万円以下の罰金を課されることになります(刑法第222条第1項)。

(3)脅迫して金銭を要求する

浮気相手を恐喝し、金銭などを要求した場合、「恐喝罪」に問われる可能性があります。恐喝罪とは、勤務先や家族等に浮気した事実を言いふらすなどと脅迫し、かつ財物(お金)を要求した場合に問われる罪です。

刑事裁判で有罪判決になれば、10年以下の懲役を課されることになります(刑法第249条第1項)。

ただし、冷静に浮気相手と話し合い、慰謝料を請求する場合は、恐喝罪に当たりません。

3.旦那の浮気相手に連絡する手段と注意点

旦那の浮気相手に連絡を取るための具体的な手段と、それぞれの注意点について解説します。

(1)メールやLINE

浮気相手のメールアドレスがわかる場合や、LINEで連絡をとれる場合は、メールやLINEで手軽に連絡できるでしょう。メールやLINEは、感情的になりやすい状況下でも文章を通じて冷静にコミュニケーションを取ることができるというメリットがあります。また、メッセージのやり取りが記録として残るため、法的手続きを進める際の証拠として活用できる場合もあります。

メールやLINEで連絡する場合は、相手を非難するような言葉や感情的な表現を避け、事実を確認するための質問や要望を簡潔に伝えましょう。たとえば、「私の旦那との関係を確認させてください」など、形式的で丁寧な表現を用いることで、冷静に対応してもらえる可能性が高まります。

ただし、相手がメッセージを無視する可能性も考えられます。その際は、何度もメッセージを送ることは控えて、他の手段を検討しましょう。

(2)InstagramやX(旧Twitter)などのSNS

メールやLINEで連絡できない場合でも、旦那の浮気相手のSNSのアカウントがわかれば、ダイレクトメッセージを送ることが可能です。

ただし、プライバシー管理が不十分な場合、メッセージの内容が第三者に漏れるリスクがあるため注意しましょう。また、浮気の証拠として保存したい場合は、スクリーンショットを残すなどの工夫が必要です。

SNSでダイレクトメッセージを送った場合も、メールやLINEと同様に相手に無視される可能性があります。返信がこない場合は諦めて他の手段を検討してください。

(3)電話

浮気相手の電話番号がわかる場合、電話して直接話をすることもできるでしょう。電話には、会話を重ねることにより、詳しい情報を引き出しやすいというメリットもあります。また、浮気相手に電話で連絡して会話ができれば、相手の反応や感情の変化をリアルタイムで感じ取ることができるかもしれません。

ただし、電話では直接の対話になるため、感情的になりやすく、相手を非難したり激しく問い詰めたりするなどのリスクが高くなります。電話をかける前には、浮気相手に何を聞きたいのか、どのように話を進めるのかを整理し、冷静に会話できるように心の準備をしておくことが大切です。あらかじめ質問したい内容をメモしておき、話が脱線しないように工夫するとよいでしょう。

(4)直接会う

浮気相手と直接会って話すことも一つの方法です。直接対話することで、相手の反応や表情から真意を読み取ることができ、より具体的な話し合いができることがあります。また、浮気相手に対して自分の気持ちや立場をはっきり伝えることで、旦那との関係を断ち切る決意をさせることができるかもしれません。

ただし、直接会う場合は、双方にとって精神的な負担が大きいので、感情的な衝突や予期しないトラブルを避けるために十分な配慮が必要です。怒りの感情がこみ上げてきても、相手に怒りの感情をぶつけないよう気を付けてください。事前に話し合いたい内容を整理し、落ち着いて対話ができるように心構えをして臨むとよいでしょう。

また、会話の内容や合意した事項を証拠として残すためには、話し合いの内容をメモし、後で書面にまとめる必要があります。

(5)弁護士を介して連絡をとる

感情的な対立を避けたい場合や、直接連絡を取ることに不安を感じる場合は、弁護士を介して浮気相手とコンタクトを取ることを検討してもよいでしょう。

弁護士を介して連絡をとることで、感情的な対話を回避しながら、法律に基づいた適切な対応ができるというメリットがあります。また、浮気相手に対して心理的なプレッシャーを与えることもできるでしょう。特に慰謝料請求を視野に入れている場合は、早めに弁護士に相談し、適切な対応を進めることが望ましいでしょう。

ただし、弁護士に依頼する場合、旦那と浮気相手が不倫関係にあることを示す決定的な証拠を用意する必要があります。法的な手続きを進めるためには客観的に認められる証拠を求められるからです。決定的な証拠がない場合は、証拠を入手することから始めましょう。ご自身で証拠を入手することが難しい場合は、浮気調査のプロである探偵に依頼するとよいでしょう。

まとめ

この記事では、旦那の浮気相手に連絡をとる目的、連絡をとる際に避けるべき行為、旦那の浮気相手に連絡をとる手段と注意点などについて解説しました。

旦那の浮気相手に連絡する際は、目的を明確にして、その目的に適した手段を選ぶことが大切です。相手と対話をするために電話をする場合や直接対面で会う場合は、感情的になってトラブルに発展するリスクがあるので、冷静な態度を保つことが求められます。

また、浮気相手に慰謝料を請求するために連絡する場合は、決定的な証拠が必要です。確実に証拠を得たいなら、浮気調査のプロである探偵社に依頼する方がよいでしょう。また、慰謝料請求したいけれど、浮気相手の住所がわからないという場合も、探偵社に依頼すれば尾行により住所を突き止めてもらえる可能性があります。

クロルでは、相談者さまのご不安な気持ちを受け止めながら、ご希望や状況に適した提案をさせていただいております。

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  • この記事を書いた人

大原 昇

総合探偵社クロル 代表取締役社長
2006年に大手探偵事務所に入社。その後、2021年に総合探偵社クロルを設立。 18年間の探偵業界での経験から、「証拠を撮るだけで良い」という考え方ではなく、お客様目線で問題を捉え、前向きに1歩を踏み出せるようサポートしてこそ、本当の意味での問題解決であり当社の存在意義であると考え日々邁進中。

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